DXの基本のキ

近年「DX」という言葉を新聞やニュースなどで見聞きするようになり、多くの企業がDXに取り組む流れになっています。これからは「DX推進」や「DX化」という言葉が、当然のように使われるようになってきます。いまさら聞けないDXの基本知識を解説いたします。

DXとは？DXのはじまり

DXは「ディーエックス」と読み、Digital Transformation (デジタル トランスフォーメーション) の略称です。デジタル トランスフォーメーションは、2004年にスウェーデンのウメオ大学に勤務する、エリック・ストルターマン教授らが発表した論文の中で「IT技術が浸透することで、人々の生活のあらゆる面を、より良い方向に変化させる」と提唱したことが、はじまりと言われています。「デジタル トランスフォーメーション (Digital Transformation) 」を訳すると「デジタルによる変容」となります。デジタル技術を用いて社会が変容し、人々の生活を豊かにしていく、というものです。

DXの略称の意味

Digital Transformation (デジタル トランスフォーメーション)の略称が、DTではなくDXとなるのはなぜ？と、思われる方もいらっしゃるかもしれません。英語圏ではTransformation の接頭辞「trans-」を「X」と表記する慣習があるためです。「X」と表記される理由はラテン語の trans が由来です。Transには「○○を超える / ○○を横切る」という意味があり、同義語の cross ( 交差する ) を、視覚的に略して表すアルファベットとして「X」が使われるようになりました。そのため、Digital Transformationが「Digital X-formation」となり、略称がDTではなくDXとなりました。

 

DXの定義

DXは定義・解釈が多義的ですが大きく分けて2つあります。社会全体に関わるような「広義のDX」と、ビジネスシーンにおいて語られる「狭義のDX」です。

2004年にエリック・ストルターマン教授らがはじめて提唱したDXは、社会全体の変化を捉えている概念で広義の意味になります。ビジネスシーンにおいて語られる狭義のDXは、スイスのビジネススクールIMDの教授マイケル・ウェイド氏らの2019年の著書「DX実行戦略」にて「デジタル技術とデジタル・ビジネスモデルを用いて組織を変化させ、業績を改善すること」と紹介されました。また、経済産業省では「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」において、以下のようにDXを定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
参照：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインVer. 1.0（2018,経済産業省）

一般的に新聞やニュースなどで見聞きするDXとは、狭義のDXや経済産業省『DX推進ガイドライン』における定義と解釈されており、データやデジタル技術を活用することでさまざまな環境変化に対応し、ビジネスや組織体制に変革をもたらし、競争優位性の確立を目指す取り組みです。

 

IT化と混同・誤解されやすいDX

ITとは Information Technology（インフォメーションテクノロジー）の略語で、直訳すると「情報技術」です。

既存の業務プロセスを維持したまま、業務効率化・コスト削減を「目的」として、インターネットなどのネットワークを活用することをIT化といいます。アナログだった作業をデジタル化し、既存のものをより良くすることを目的としています。DX化はデジタル化を「手段」として最大限活用し、業務プロセスや製品・サービス、事業・経営を変革することで、今までにない価値を社会に提供し、企業の競争力をあげることです。IT化は局所的な改善であるのに対して、DX化は大局的な変革と言えます。

DXという社会的な大変革の中、さまざまな企業でDXへの取り組みは進められています。しかし、具体的にどうしたらいいのか、なにから始めて良いのか、任せられる社員がいない、などの悩みを抱えている企業も少なくありません。DX化・DX推進に関して、福島リコピーがお力になれることがたくさんあります。ご不明な点やお困りごとがございましたら、お気軽にお問い合わせください。